はい、投資した金額が減少またはゼロになる可能性はございます。

エクイティ型案件は不動産の賃料収入や売却益が配当原資になるため、購入時よりも高い金額で売却するとその分配当が増える半面、購入時よりも安い金額で売却すると元本が一部若しくは全額毀損する可能性があります。

不動産価格の影響を受けやすいのは

①エクイティ
②メザニンローン
③シニアローン

の順となります。つまり、エクイティ型案件への投資は、メザニンローンやシニアローンへの投資となる貸付型（ソーシャルレンディング）案件への投資よりも変動が大きくなる可能性があります。

詳しくは「エクイティ型とは何ですか？エクイティ型と貸付型の違い」をご確認ください。