金融商品や不動産への投資を検討する際に、過去のリターンや今後のリターンの見通しを調べない人はあまりいないと思います。しかし、投資家の手元に残る最終的なリターンは、取引手数料や運用会社への報酬等の費用が控除されたものであることについて、きちんと理解した上で投資を行っている人は少ないのではないでしょうか。
今回は、金融商品や不動産への投資に際して、どのような費用がかかってくるのか、それが投資の結果にどのような影響を与えるのか、ざっと概要を説明します。
金融商品・不動産投資の費用は、それがかかるタイミングで購入時、運用中、売却時に分類できます。
投資費用一覧
どの費用も、注目をされるべきですが、運用中にかかる信託報酬や運用委託報酬など費用が実額ではなく、％で表記をされていたり、いったん運用を始めてしまうと見直す機会を逸したりと、いくら支払っているのかあまり実感がないことが多いですが、きちんと把握するべきです。例えば、年間信託報酬が2.0％の投資信託と0.5％の投資信託で3年間運用した場合、単純に4.5％の費用の差が現れます。1,000,000円を投資していた場合、それは45,000円となります。
（※今回の想定では複利を勘案していません。複利を勘案すると、その差はさらに開くことになります。）
信託報酬の累計
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